電子情報技術産業協会(JEITA)は1月25日、薄型テレビの2021年国内出荷台数は前年比0.7%減の538万7,000台だったと発表した。一律10万円の給付金の影響などで需要が増えた2020年の反動でわずかに減少した。ただ、大型機種を中心とした買い替え需要は堅調だった。2022年の出荷台数は2021年並みかやや下回るとみている。
サイズ別にみると、40~49型の機種が前年比10.3%減の160万2,000台と落ち込んだ。29型以下の機種も5%減の69万1,000台だった。一方、出荷台数に占める割合が大きい50型以上の機種は、10.4%増の205万4,000台だった。
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