東芝など 次世代リチウムイオン電池の商業化へ共同開発

東芝（本社：東京都港区）、双日（本社：東京都千代田区）および伯ＣＢＭＭ（本社：ブラジル・サンパウロ市）は９月24日、ニオブチタン系酸化物（以下、ＮＴＯ）を用いた次世代リチウムイオン電池の商業化に向けた共同開発契約を締結したと発表した。
ＮＴＯは、リチウムイオン電池の負極材として一般的に使用される黒鉛と比較して、２倍の理論体積容量密度を持つ材料。３社は2018年６月にＮＴＯを用いたリチウムイオン電池負極材の共同開発契約を締結。東芝研究開発センターが中心となり開発を進めてきた。今回試作セルを開発、商業化に向けた量産プロセスの確立および早期の市場投入に向けて、さらなる協業を進めることになった。今後３社は主に商用電気自動車用途等に適した高エネルギー密度で、急速充電が可能な次世代リチウムイオン電池の2023年度の商業化を目指す。